【算出条件】保険始期日：2022年10月1日、保険期間：5年、保険の対象：建物のみ、補償：火災等・風災等・水災、割引：なし
一定の補償をパッケージ化した保険商品や、補償を自由に選び、カスタマイズできる保険商品がありますが、ソニー損保の新ネット火災保険はカスタマイズできる保険です。
災害リスクや被害の可能性を踏まえたうえで、補償の組合せを自由に選択いただけます。
地震保険をセットしない場合
【算出条件】
一戸建て（木造・H構造）、東京都、保険期間5年、保険始期日2022年10月1日、免責金額なし
【保険金額】
建物：1,500万円（地震保険金額750万円）、家財：500万円（地震保険金額250万）
地震保険をセットしない場合
【算出条件】
一戸建て（木造・H構造）、東京都、保険期間5年、保険始期日2022年10月1日、免責金額なし
【保険金額】
建物：1,500万円（地震保険金額750万円）、家財：500万円（地震保険金額250万）
ソニー損保の新ネット火災保険なら、火災による損害はもちろん、台風や豪雨など自然災害による損害もしっかり補償。盗難や、自宅の火災で隣家を燃やしてしまった場合、日常生活における自転車での賠償事故などにも備えられます。
ソニー損保など保険会社が販売している火災保険と、共済団体が提供している火災共済を比較するうえでのポイントをご紹介します。
同じ「建物」や「家財」の補償でも、保険会社や共済によって、その補償範囲や補償額に違いがあります。
保険料（掛金）の違いだけで比較するのではなく、「どんなときに、いくら支払われるか」という点での比較も大切です。
同じ「風水災」の補償でも、受取れる額に大きな違いがあります。
ソニー損保の新ネット火災保険は、火災や自然災害(※)で建物が全損となった場合、建物を新築で建て直せる金額(再調達価額)で設定した保険金をお支払いします。
一部の共済では、洪水や台風など火災以外の自然災害で被った損害に対しては、実際に受けた損害額を全額補償できない場合があります。
一般的に、保険料（掛金）は補償の厚さに応じて上下します。
また、一部の共済では決算成績に応じて、割戻金を契約者に還元していますので、考慮のうえ比較しましょう。
保険料（掛金）の違いだけでなく、補償内容が十分かどうかもよく確認のうえ、加入する商品をご選択ください。
また、記載内容はあくまで一例です。個別の保険会社・共済の補償内容については、それぞれのご契約のしおりや重要事項説明書等でご確認ください。
建物や家財は、年月の経過に従って価値(時価)が下がっていきます。
ソニー損保の新ネット火災保険は、損害時の時価ではなく、建物を建て直したり、新品の家財を買い直したりするための新価(再調達価額)で保険金をお支払いします。
住まいのトラブル時に役立つ応急サービスや、お得な優待サービスをご用意しています。
水漏れや給排水管の詰まり、カギの紛失・盗難、窓ガラスやベランダのドアガラス等の破損のトラブル時、ご契約のお住まいまでかけつけて応急処置を行います。ご依頼は24時間年中無休で受付けます。
リフォームやホームクリーニング、ホームセキュリティなど住まいのサポートを会員優待価格でご提供。映画やグルメ、レジャーなどオフタイムを充実させる優待も豊富にご用意しています。
ソニー損保の新ネット火災保険では、以下の割引制度をご用意しています。
火災保険の割引
基本補償の保険料から
3%割引
（最大500円）
紙の保険証券等の発行が不要な場合に、火災保険の基本補償の保険料から3%（最大500円）割引きます。
保険証券の発行が無い場合も、契約内容を記載したハガキをお送りします。また、契約内容は当社ウェブサイトからいつでもご確認いただけます。
火災保険の割引
基本補償の保険料から
6%割引
（最大1,000円）
当社の自動車保険または医療保険をご契約の場合、マイページからの新規申込で火災保険の基本補償の保険料から6%（最大1,000円）割引きます。
ソニー損保の新ネット火災保険は、見積りから申込みまで、インターネットでお手続きいただけます。
保険料を算出するために、質問に答える形で見積条件・補償内容をご入力ください。
登記簿謄本などの確認書類をご準備ください。
契約者情報および確認書類に記載の建物情報等をご入力ください。
契約手続完了後、保険始期日から補償が開始されます。
地震や津波などによる損害は、一部の費用保険金があるのみで、火災保険では補償できません。補償するためには、火災保険とセットで「地震保険」に加入する必要があります。
しかし、地震保険の保険金額は、「地震保険に関する法律」により「火災保険金額の50%」までとされています。
そこでソニー損保の新ネット火災保険では、地震保険の保険金額を50%に設定した場合に選択できる「地震上乗せ特約（全半損時のみ）」をご用意。地震保険によって全損・大半損・小半損として保険金をお支払いする場合に、地震保険と同額の保険金を上乗せでお支払いすることで、地震による損害時も最大100%の補償で備えられます。※1
火災保険は、火災や爆発事故、自然災害などによって、住まいが被害を受けた際の損害を補償する保険です。
火災保険という名称から、「補償されるのは火災による損害のみ」と思う方も多いですが、火災の他に落雷、風災、雹（ひょう）災、雪災、水災といった自然災害や、破裂・爆発による損害、盗難による損害なども補償の対象となります。
火災保険は、住まい（建物）のほかに、住まいの中にある家具や日用品などの家財の損害も補償します。
これらの建物や家財といった補償の対象を、火災保険では「保険の対象」と呼んでいます。
例えば、「建物」だけ補償する火災保険に加入していた場合、火災で住まいが燃えてしまったときは建物の損害分しか保険金を受取れません。家具や日用品などの家財の損害分も保険金を受取るためには、「家財」も保険の対象に設定して、火災保険をお申込みいただく必要があります。
自然災害の中でも、水災や風災、雪災などによる損害は、火災保険によって補償されます。
一方で、地震や噴火、これらによる津波を原因とする火災・損壊・埋没・流失で受ける住まいの損害は、一部の費用保険金を除き、火災保険では補償されません。これらの損害に備えるには、火災保険とは別に「地震保険」に加入する必要があります。
地震保険は、政府と民間の保険会社が共同で運営しており、火災保険とセットで契約する必要があります。地震保険単独では加入できませんのでご注意ください。なお、地震保険は、「地震保険に関する法律」に基づき運営されているため、どの保険会社で加入しても補償内容や保険料は同じです。
地震保険の保険金額は、火災保険で設定した保険金額の30〜50％の間で設定できます（建物は5,000万円、家財は1,000万円が上限）。ただし、保険会社によっては、特約を付帯することで地震保険の補償を上乗せすることができます。
例えば、ソニー損保の新ネット火災保険では、地震上乗せ特約（全半損時のみ）を付帯することで、最大で火災保険で設定した保険金額と同額まで補償されます。（※）
火災保険の保険料は、所得控除の対象になりません。一方、地震保険の保険料は所得控除の対象となり、年間の支払い金額に応じて、所得税で最大5万円、住民税で最大2万5,000円までが控除できます。
なお、控除を受けるには、会社勤めの方は年末調整、自営業やフリーランスの方は確定申告が必要です。
総務省消防庁「令和元年（1〜12月）における火災の状況（確定値）」（2020年10月15日）によると、2019年中に全国で起きた火災は3万7,683件です。火災により全壊や半壊など、普段どおりの生活ができなくなった世帯数は1万8,364世帯で、1日あたり50.3世帯となっています。
また、総務省「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数のポイント」（2020年1月1日）によると、全国の世帯数は約5,907万世帯なので、約3,200世帯に1件の割合で火災の被害にあったといえるでしょう。
統計だけ見れば、火災の被害にあう確率はそこまで高くはないため、火災保険の必要性はあまりないようにも思えます。また、被害が大きければ家の建て直しが必要となり、その損害は1,000万円以上に及ぶことも十分考えられます。
しかし、火災は自分が気をつけていれば必ず防げるというものではありません。また、自然災害により大きな被害を受ける可能性もあります。火災保険は、こうした大きな経済的損失に備えられるのです。
持ち家の場合と賃貸の場合では、火災保険に加入する理由が異なります。
戸建てでもマンションでも、火災保険の仕組み自体に違いはありませんが、保険の対象が異なります。それぞれどこまで補償されるのか、事前に確認しておきましょう。
火災保険を選ぶにあたって、気をつけたい5つのポイントがあります。それぞれ詳しく見ていきましょう。
火災保険の保険会社は、代理店型とダイレクト型の2種類があります。
代理店型は、お客様が希望する火災保険を営業担当者が対面で提案して、申込みを行います。手間はかかりませんが、代理店手数料や支店等の運営費用などの中間コストが含まれた保険料となります。
一方、ダイレクト型は、インターネットなどでお客様が直接お申込みをするため、上記のような中間コストを抑えることができるので保険料が割安になることが多いです。ソニー損保は、ダイレクト型の保険会社です。
火災保険の対象には「建物」と「家財」があり、それぞれの補償の種類を決めることが大切です。火災、落雷、破裂・爆発といった基本の補償以外に、風災や水災、盗難など、リスクに合わせて選べる補償があります。
また、火災保険の補償を手厚くする特約は、保険会社によってさまざまなものがあります。例えば、ソニー損保の新ネット火災保険では、重い荷物を運搬中に、荷物を床に落として床に傷がついてしまった場合なども補償の対象となる「破損・汚損損害等補償特約」などがあります。住まいのリスクを考えて、自分にとって必要な補償を選択しましょう。
実際に火災の被害にあった際に、住まいの修復や建て直しに必要な保険金を受取れるかは重要なポイントです。支払っていく保険料が安いというだけでなく、受取る保険金の額にも注目するようにしましょう。
例えば、風水災の被害にあった際、実際の損害額ではなく、損害額の何％かが支払われる契約となっている保険や共済もあります。どれだけ手厚く補償を受けられるのか、しっかりチェックすることをオススメします。
火災保険の保険期間は、1年から5年までの間で設定（※）できます。長期契約で一括払いをすると、多くの場合、1年契約で毎年支払うよりも、保険料の総額が割安になります。
長期契約は、1年契約よりも継続手続きの手間が省けますが、一括で支払うと、一時的に家計に負担がかかる場合がありますので、無理のない範囲で保険期間を決めることが大切です。
地震保険は、火災保険とセットでのみ加入できます。地震や噴火による火災、津波による損壊は、火災保険では補償されませんので、万一に備える場合には地震保険への加入がオススメです。
火災保険によっては、築年数の古い物件は申込みできない場合があります。また、築年数ではなく、新築または住宅ローン返済中の住宅のみ申込み可能な火災保険もあります。
一般的に、火災保険の対象となるのは、契約者本人が住んでいる専用住宅および家財です。店舗やオフィス、事務所兼住居として併用している住宅、空き家などは、保険によっては申込みできないことがあります。
火災保険の保険料は、「保険金額」「建物の所在地・構造区分・築年数」「補償内容」「保険期間・支払方法」「割引制度」などを総合的に評価して算出されます。そのため、お住まいの条件やどこまで補償内容をつけるかによって、保険料は異なります。
また、保険会社の割引制度を使うことで保険料を安くすることが可能です。例えば、ソニー損保では、紙の保険証券等の発行が不要な場合に、「証券ペーパーレス割引」で最大500円割引きます。火災保険は、住まいの条件によって保険料が異なりますので、まずは見積りを取ることをオススメします。
ソニー損保では、火災保険をご契約いただいたお客様を対象にアンケートを実施しております。
★★★★★★★★★★
4.0/5 （559件）
| 満足★★★★★ | 173件 |
|---|---|
| やや満足★★★★★ | 223件 |
| 普通★★★★★ | 147件 |
| やや不満★★★★★ | 15件 |
| 不満★★★★★ | 1件 |
実施したアンケートは以下の通りです。
「満足」を5、「やや満足」を4、「普通」を3、「やや不満」を2、「不満」を1として加重平均を用いて数値化し、当社の評価として発表しています(数値は小数点第2位以下を四捨五入)。
サイトの記載内容は保険始期日によって異なる場合があります。詳細は約款・重要事項説明書をご確認ください。
